ID2020の正体｜Web5と真逆の「監視型ID」とは？
「病院に行ったら診察拒否、銀行口座が突然凍結、SNSにログインできない」
そんな未来が現実に近づいています。
そのカギを握っているのが ID2020です。
国連やMicrosoftが関わる一見立派なプロジェクトですが、実は Web5が目指す「自由」とは真逆の仕組み なんです。
この記事では「ID2020の正体」を分かりやすく整理し、さらに海外で進む“監視社会の実例”と、日本の未来についても考えていきます。
ID2020＝支配型の世界
身近に起こるかもしれない未来
• 病院で「IDが無効」と診察を受けられない
• 銀行口座が「スコア不足」で凍結される
• SNSに「利用停止」と表示され、発信すらできなくなる
これは大げさではなく、ID2020が進む方向性に近い未来像です。
ID2020の正体
• 参加団体：国連・Microsoft・ロックフェラー財団など
• 目的：10億人の「IDを持たない人」にデジタルIDを与える
• 仕組み：健康・金融・学歴・移動履歴などを一つのIDに統合
聞こえは良いですが、本人ではなく 国際機関や大企業が管理する仕組み です。
絶対的な権力を持った団体なので、一度決まってしまうと油断してたら勝手に組み込まれてしまうことも多いので気をつけたいところです。
何が問題なのか？
• 医療、金融、教育、移動…全てが一元化される
• その「スイッチ」を握るのは本人ではなく組織
• ルール次第で「入国できない」「口座が凍結する」が簡単に起きる
つまり、便利さの裏に完全な監視社会が待っているのです。
海外・中国での具体例
こういった取り組みは、まだ日本では全然知られていないので陰謀論扱いされていたりしますが、実はすでに、中国ではこれに近い制度が運用されています。
中国の「社会信用システム」
• 国民の行動や金融履歴をスコア化
• スコアが低いと：飛行機や高速鉄道に乗れない、公共施設が使えない
• 企業も対象：不正や環境違反をした企業はブラックリストに載り、取引制限を受ける
民間サービス「Sesame Credit」
• アリババが提供する個人信用スコア
• スコアが高いとローンやサービスで優遇
• スコアが低いと不利になるケースもある
これらはすでに「信用スコアによる制裁」が現実化している例です。
日本も例外ではない
「そんなの日本には関係ないでしょ？」と思うかもしれません。
けれど、ID2020には日本も参加しているんです。
• 日本政府や大手企業は、デジタル庁を中心に「マイナンバー制度」や「デジタル通貨」に向けて動いている
• 国際的な枠組みに参加することで、日本も「統合型IDシステム」に組み込まれる可能性が高い
• 今はまだ中国ほど露骨ではありませんが、方向性として同じ道を歩み始めていると言えます
つまり「病院拒否・口座凍結・SNS停止」は、今は海外の事例でも、将来の日本で起きてもおかしくないのです。
Web5という希望
ID2020と似ているようで性質が全く違うものが「Ｗeb5」です。
Web5の基本
• 提唱者：ジャック・ドーシー（Twitter創業者）
• 仕組み：DID（分散型ID）で「自分のデータは自分で管理」
• 特徴：誰に何を見せるか、自分で選べる
ID2020との違い
• ID2020：便利だけど、国や企業に支配されるID
• Web5：ちょっと不便でも、自分の自由を守れるID
未来は二極化する
短期的には「ID2020型（支配型ID）」が世界中に広がる見込みだとchat gpt談です。
でも同時に、「Web5型（自由型コミュニティ）」も少しずつ大きくなっているのも事実です。
結局、未来はこうなります。
• 便利さを優先して、監視社会に生きるか
• 自由を優先して、Web5を選ぶか
水面下で着々と進んでいるので選択のカギを握っていられるのは今だけです。
まとめ
未来は、もう誰かに決められるものじゃありません。
「便利さを取って安心して従う」のか、
「不便でも自分の自由を守る」のか。
ID2020のような“管理される道”も、
Web5のような“自分で選ぶ道”も、
すでに私たちの目の前に置かれています。
そして、どちらを歩むかを選べるのは——国でも企業でもなく、あなた自身です。
この時代に生きている私たちが、どんな選択をするのか。
それがこれからの未来を作っていくのだと思います。
